診療所と病院の役割分担をわかりやすく解説｜上手な医療機関の選び方と受診の流れガイド

「とりあえず大病院へ」が招く医療現場の疲弊——あなたの受診は適切ですか？

「何か気になる症状があるなら、大きな病院のほうが検査機器も充実しているし、専門家もいる。だから大病院を受診すれば間違いない」——こうした考えをお持ちの方は、北海道でも決して少なくありません。お気持ちはよく理解できます。自分や大切な家族の健康に関わることですから、できるだけ万全を期したいという思いは至極自然なことです。

しかし現実として、軽症の患者さんが大病院の外来に殺到することで、本当に緊急性の高い重症患者さんへの対応が遅れるという問題が生じています。厚生労働省の調査によると、大病院の外来患者のうち相当数が「初診」であり、そのなかには地域の診療所で十分に対応できるケースが含まれていることが繰り返し指摘されています。医師や看護師が疲弊し、医療の質が下がるという悪循環が起きているのです。

日本の医療制度は本来、「地域の診療所（かかりつけ医）が日常的な健康管理を担い、専門的・高度な医療が必要なときに病院を活用する」という機能分担の仕組みのうえに設計されています。この仕組みを理解し、適切に活用することが、あなた自身の健康を守ることはもちろん、地域全体の医療を守ることにもつながります。

本記事では、診療所と病院がそれぞれどのような役割を担っているのか、どのように使い分ければよいのか、そして北海道・札幌という地域特有の課題も踏まえながら、わかりやすく整理してお伝えしたいと思います。ぜひ最後までお読みください。

そもそも「診療所」と「病院」は何が違うのか——法律と機能の基本を知る

医療法が定める明確な区分

「診療所」と「病院」という言葉は日常的によく使われますが、実は医療法によって明確に定義が異なります。病院とは、患者を入院させるための施設を有し、病床数が20床以上の医療機関を指します。一方、診療所（クリニック・医院）は、病床を持たないか、19床以下の有床診療所を指します。つまり「ベッドの数」が法律上の分類の基準になっているのです。

さらに病院のなかにも階層があります。一般病院のほかに、高度な急性期医療を担う「特定機能病院」（大学病院など）、地域の急性期医療と診療所の橋渡しを担う「地域医療支援病院」などが指定されています。この区分は、患者さんがどの医療機関を選ぶべきかを考えるうえでも参考になる考え方です。

規模だけでなく「役割」が本質的な違い

法律上の定義だけでなく、機能・役割の面でも診療所と病院には大きな違いがあります。診療所は地域住民の日常的な健康管理、慢性疾患の継続管理、軽症・中等症への対応を主な役割としています。内科・小児科・整形外科・精神科など、さまざまな診療科の診療所が地域に根ざして存在し、患者さんの生活背景や家族状況まで把握したうえで医療を提供することができます。

病院は、診療所では対応が難しい入院治療、手術、高度な検査・処置、救急医療などを担います。多職種のスタッフが連携し、複数の専門科が協力して複雑な疾患に対応できる体制が整っています。

北海道の医療機関分布の特徴

北海道は面積が広大であるため、地域によって医療機関へのアクセスに大きな差があります。札幌・小樽といった都市部では診療所と病院が比較的充実していますが、道北・道東・道南の農村・僻地では、近隣に診療所しかない地域も多く、その診療所が実質的に入院機能も担うケースがあります。医療法人鳳應会が訪問診療・在宅医療にも注力しているのは、こうした北海道の地域的な医療ニーズに応えるためでもあります。

診療所（かかりつけ医）が果たすべき重要な役割——「一次医療」の本質

かかりつけ医とは何か

「かかりつけ医」という言葉はよく聞かれますが、その本質を正確に理解している方は意外と少ないかもしれません。日本医師会の定義によれば、かかりつけ医とは「何でも相談できる上、最新の医療情報を熟知して、必要なときには専門医、専門医療機関を紹介でき、身近で頼りになる地域医療、保健、福祉を担う総合的な能力を有する医師」とされています。単に「近所のお医者さん」という以上の役割が期待されているのです。

かかりつけ医に継続的に受診することで、患者さんの血圧・血糖値・体重などの推移を長期的に追うことができ、小さな変化を見逃さずに早期発見につなげることが可能になります。また、複数の薬を服用している場合には、薬の相互作用を把握したうえで処方を管理することもできます。これは大病院の各専門外来を個別に受診するだけではなかなか実現できない、かかりつけ医ならではの強みです。

診療所でカバーできる主な疾患・状況

風邪・インフルエンザ・胃腸炎などの急性の感染症、高血圧・糖尿病・脂質異常症・慢性腎臓病などの生活習慣病の継続管理、花粉症・アトピー性皮膚炎などのアレルギー疾患、軽度の腰痛・膝痛などの運動器の症状、うつ病・不安障害などの精神科・メンタルヘルスの初期対応——これらは地域の診療所で十分に対応可能なケースが多いと考えられています。

また、健康診断の結果を相談したい、予防接種を受けたい、ちょっと気になることがある、といった予防・健康管理の場面でも診療所は頼りになります。特に精神科・メンタルヘルスの分野は、初期段階で地域のクリニックに相談し、必要に応じて専門病院と連携する流れが一般的です。

診療所の「顔が見える医療」という価値

大病院の外来では、毎回担当医が変わることも珍しくありませんが、かかりつけ医のいる診療所では同じ医師が継続して診療を行うことが基本です。患者さんの生活習慣、家族構成、仕事の状況、これまでにかかった病気の経緯など、総合的なコンテキストを知っている医師が診療を行うことは、医療の質と安全性を高める上で非常に重要です。英国のBMJに掲載された研究でも、かかりつけ医との長期的な関係性が患者の死亡率低下と関連していることが示されており、継続的な医師患者関係の重要性は国際的にも認識されています。

病院を受診すべき状況とは——緊急サインを見極める知識

すぐに救急・病院へ行くべき症状

どんな状況でも「まず診療所」が正解というわけではありません。緊急性の高い症状がある場合には、迷わず救急病院を受診すること、あるいは救急車を呼ぶことが必要です。すぐに医療機関を受診すべき代表的な症状として、以下のようなものが挙げられます。

• 突然の激しい頭痛（「これまでで最悪の頭痛」と感じるような頭痛）
• 胸の激しい痛みや締め付け感（心筋梗塞・狭心症の可能性）
• 突然の言語障害・顔面麻痺・片側の手足の麻痺（脳卒中の可能性）
• 意識の消失・けいれん
• 呼吸困難・チアノーゼ（唇や爪が紫色になる）
• 大量出血・骨折が疑われる外傷
• 高熱と激しい頭痛・首のこわばりが同時に起きている（髄膜炎の可能性）

これらの症状が出たときは、かかりつけ医に電話している時間はありません。119番への連絡、または速やかに救急病院への受診を最優先してください。北海道では、「#7119（救急安心センターほっかいどう）」に電話すると、看護師や医師が症状に応じた受診の目安を教えてくれます。迷ったときにはこうした相談窓口を活用することも一つの方法です。

紹介状（診療情報提供書）が必要なケース

緊急性はないものの、専門的な検査や治療が必要と判断されたときには、かかりつけ医から病院への紹介状（診療情報提供書）を発行してもらうことが重要です。紹介状には、これまでの診療経過・検査結果・服用中の薬・かかりつけ医としての所見などが記載されており、紹介先の病院の医師がスムーズに状況を把握して診療を開始できるようになります。

また、2022年の制度改正により、紹介状なしで200床以上の一般病院（地域医療支援病院等）を受診した場合には、選定療養費として別途7,000円以上（税別）の追加料金が徴収されるようになりました。経済的な観点からも、まずはかかりつけ医に相談してから病院を紹介してもらうルートが合理的です。

病院から診療所への「逆紹介」という流れ

病院で手術や入院治療を終えたあと、病状が安定した段階で「かかりつけ医での継続管理」に移行することを逆紹介と呼びます。この流れは患者さんにとっても病院にとってもメリットがあります。患者さんは通いやすい地域のクリニックで継続管理を受けられ、病院は急性期・専門医療の機能に集中できます。逆紹介の提案を受けた際には、不安に感じる方もいますが、これは「もう診なくていい」という意味ではなく、医療機関が適切に連携している証拠だと理解していただければと思います。

かかりつけ医の選び方——長く信頼できる「ホームドクター」を持つために

かかりつけ医選びの5つのポイント

「かかりつけ医を持ちましょう」とよく言われますが、実際にどうやって選べばよいか迷っている方も多いことと思います。以下のポイントを参考にしてみてください。

1. 通いやすさ（アクセス）：徒歩や公共交通機関で無理なく通える距離にあること。体調が悪いときに遠方へ通うのは大きな負担になります。
2. 診療科目の適合：自分が抱えやすい症状・疾患（内科系、整形外科系、メンタルヘルスなど）を主に診ていること。
3. 医師とのコミュニケーション：疑問や不安を話しやすいと感じられる医師であること。「聞きたいことが聞けない」と感じる場合は、長期的な関係構築が難しくなります。
4. 連携体制：必要時に専門病院へ紹介してくれる体制があること。また、在宅医療や訪問診療を行っているか、あるいは連携している医療機関があるかも確認できると安心です。
5. 予防・健康管理への対応：健康診断・予防接種・生活習慣病の管理など、病気になる前の段階からサポートしてくれる体制があること。

「かかりつけ医機能」の法的整備——2024年改正のポイント

2024年の医療法改正により、かかりつけ医機能の報告制度が開始されました。診療所や病院が「かかりつけ医機能」として担う内容を都道府県に報告し、地域住民がそれを参照できる仕組みが整えられつつあります。今後は「かかりつけ医機能を持つ医療機関」が可視化されやすくなるため、選択の際の参考情報が増えていくと考えられます。

精神科・メンタルヘルス領域のかかりつけ

身体科だけでなく、精神科・心療内科のかかりつけを持つことも現代社会では非常に重要です。うつ病・不安障害・不眠症などは早期介入によって回復が早まる可能性が高く、気になる症状を「気のせいだろう」と放置することはリスクになり得ます。精神科クリニックへの受診は、決して「重症になってから行くもの」ではありません。むしろ、気になる段階で気軽に相談できる場所として活用していただくことをお勧めします。

受診の流れを知っておく——初診から専門医療までのステップ

一般的な受診の流れ（フローチャートで理解する）

日本の医療機関を賢く利用するための受診フローは、おおよそ以下のように整理できます。

1. 症状が出る・健康上の不安が生じる：まずはかかりつけ医（地域の診療所）に相談する。
2. かかりつけ医での診察：問診・診察・必要に応じた基本的な血液検査・画像検査などを実施。多くのケースはここで診断・治療が完結する。
3. 専門的対応が必要と判断された場合：かかりつけ医が診療情報提供書（紹介状）を作成し、適切な専門病院・専門外来を紹介する。
4. 専門病院での精査・治療：高度な検査・手術・入院治療などを実施。
5. 病状安定後の逆紹介：安定した状態でかかりつけ医に戻り、継続管理を受ける。必要に応じて病院定期受診と並行することもある。

このステップを踏むことで、無駄な待ち時間の削減、医療費の適正化、そして患者さん自身の安全性向上が期待できます。

初診時に準備しておくべきこと

診療所であれ病院であれ、初めて受診する際に準備しておくと診察がスムーズになるものをまとめます。

• 健康保険証・マイナ保険証：受付で必ず必要です。
• お薬手帳：現在服用中の薬をすべて把握してもらうために必須です。複数の医療機関にかかっている場合は特に重要です。
• 紹介状（診療情報提供書）：かかりつけ医から発行された場合は必ず持参します。
• 過去の検査結果・画像データ（CD-R等）：他院での検査データがある場合は持参すると検査の重複を避けられます。
• 症状のメモ：いつから、どんな症状が、どの程度続いているかを箇条書きにしておくと、診察時に伝え漏れを防げます。

オンライン診療の活用という新しい選択肢

近年、スマートフォンやパソコンを使ったオンライン診療が普及しつつあります。特に北海道のように広域で交通アクセスが困難な地域では、オンライン診療は非常に有効な手段となり得ます。厚生労働省は2022年の診療報酬改定でオンライン診療の評価を拡充しており、今後も普及が進むと考えられます。医療法人鳳應会でも、精神科を中心にオンライン診療を提供しており、通院が難しい方の治療継続を支援しています。ただし、オンライン診療には適応があり、初診・急性期・緊急性がある場合には対面診療が基本となります。

地域包括ケアシステムと医療機関の連携——北海道の未来の医療を考える

地域包括ケアシステムとは何か

2025年以降、日本では団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となり、医療・介護の需要が急激に拡大することが予測されています。こうした課題に対応するため、国は「地域包括ケアシステム」の構築を推進しています。これは、医療・介護・予防・住まい・生活支援が一体的に提供される体制を、住み慣れた地域のなかに作ることを目指す考え方です。

このシステムのなかで、診療所（かかりつけ医）は医療と生活をつなぐ要（かなめ）としての役割を担います。患者さんの医療ニーズだけでなく、介護サービスや生活上の支援ニーズを把握し、ケアマネジャーや訪問看護師、薬剤師などと連携して包括的なサポートを行うことが求められています。

病院と診療所の連携強化の取り組み

近年、病院と診療所の連携を強化するための仕組みも整備されています。地域医療連携パスと呼ばれる共通のケア計画書を病院と診療所が共有することで、治療の継続性と一貫性を保つ取り組みが各地で進んでいます。また、電子カルテや医療情報共有システムの整備（医療DX）により、患者情報を安全に共有できる基盤も徐々に構築されています。

医療法人鳳應会では、グループ内のMedi Faceを通じて精神科領域のデジタル化・DX推進にも取り組んでおり、患者さんの情報を適切に管理・共有しながら、より質の高い連携医療を実現するための体制づくりを進めています。

北海道特有の課題——広域医療と在宅医療の重要性

北海道では、人口減少・高齢化・医師不足という三重の課題が重なっています。地方では診療所自体が廃業するケースも起きており、「近くにかかりつけ医がいない」という状況が現実になりつつある地域もあります。こうした状況において、訪問診療・在宅医療の果たす役割はますます大きくなっています。

通院が困難な高齢者・障害者・重症患者にとって、医師が自宅や施設を訪問して診療を行う在宅医療は、尊厳ある生活を支えるための重要な選択肢です。厚生労働省の方針でも、在宅医療の提供体制強化が明記されており、診療所が在宅医療を担うことへの期待は今後さらに高まると考えられます。

医療法人鳳應会からの提言——あなたにとっての「ホームドクター」を今こそ見つけてください

私が医師として診療を続けてきた20年以上の経験のなかで、「もう少し早く相談してくれていれば」と思うケースに何度も出会ってきました。精神科の領域では特にそれを感じます。うつ病や不安障害は、早期に適切な治療を開始することで回復の見込みが大きく変わります。それでも「精神科に行くのは敷居が高い」「自分はまだそこまでひどくない」と思い、受診をためらう方が依然として多いのが現状です。

身体の病気も精神の病気も、「気になる段階で気軽に相談できるホームドクターがいる」ということが、病気の重症化を防ぐうえで非常に大きな意味を持ちます。かかりつけ医は、あなたの日常の延長線上にいる医療の窓口です。特別なことがなくても、定期的に顔を出して健康チェックをしてもらうことが理想的な使い方です。

医療法人鳳應会は、札幌・小樽を中心に、精神科・内科・訪問診療・産業医・オンライン診療・介護まで、保健・医療・福祉の複合体として地域の皆さまの健康を支え続けています。「病を治す」だけでなく「人生を支え抜く」という理念のもと、患者さんお一人おひとりの生活の質を大切にした医療を提供することを使命としています。

もしあなたが今、「症状が気になるけれどどこに行けばよいかわからない」「精神的に疲れているけれど受診すべきか迷っている」「在宅での療養について相談したい」「かかりつけ医を探している」といった状況にあるなら、ぜひ当法人にご相談ください。初めての相談でも丁寧にお話を伺い、あなたに合った医療の入口をご案内します。

よくある質問

Q. 診療所と病院、どちらに行くべきか迷ったらどうすればよいですか？

A. 緊急性のある症状（激しい胸痛、突然の言語障害、意識消失など）がある場合は、迷わず救急病院または119番を利用してください。それ以外の多くの場合は、まずかかりつけの診療所に相談することをお勧めします。かかりつけ医が状況を判断し、必要であれば適切な専門病院に紹介してくれます。迷ったときは北海道の「#7119（救急安心センターほっかいどう）」に電話すると、看護師・医師が受診の目安をアドバイスしてくれます。

Q. 紹介状なしで大病院を受診することはできますか？選定療養費はいくらかかりますか？

A. 紹介状なしでも大病院を受診することは可能ですが、200床以上の地域医療支援病院等では、初診時に選定療養費として7,000円以上（税別）が別途徴収されます（再診時も別途費用がかかる病院もあります）。この費用は健康保険の適用外となり、全額自己負担です。経済的な観点からも、まずはかかりつけ医に相談し、必要であれば紹介状を発行してもらってから受診するルートが合理的です。

Q. 精神科・心療内科は診療所と病院のどちらで受診すればよいですか？

A. 軽度〜中等度のうつ病、不安障害、不眠症、適応障害などは、地域の精神科・心療内科クリニックで対応できる場合が多いと考えられています。日常生活が送れている段階であれば、まずは身近な精神科クリニックを受診することをお勧めします。一方、自傷・自殺念慮が強い場合、重篤な精神症状がある場合、入院治療が必要と判断された場合には、精神科病院や精神科を有する総合病院への受診・入院が必要となります。まずはかかりつけ医や精神科クリニックに相談し、状況に応じた対応を一緒に考えましょう。

Q. かかりつけ医がいない場合、どうやって探せばよいですか？

A. まずはお住まいの近くで通いやすい診療所を探すことから始めましょう。各都道府県の医師会や自治体のウェブサイトに、医療機関の検索機能が設けられていることが多いです。また、北海道ではかかりつけ医機能の情報公開が進んでいますので、医療機能情報提供システム（G-MIS等）も参考になります。「まずは一度受診してみて、話しやすいと感じるかどうか」を確認することも大切です。医療法人鳳應会にご相談いただければ、状況に応じた医療機関のご案内もしております。

Q. 高齢で通院が難しくなってきた場合、どうすればよいですか？

A. 通院が困難になってきた場合には、訪問診療（在宅医療）への移行を検討することをお勧めします。訪問診療は医師が定期的に自宅や施設を訪問して診察を行うもので、健康保険が適用されます。かかりつけ医が訪問診療に対応していない場合でも、訪問診療専門の医療機関に引き継ぐことができます。また、急変時に往診を行う在宅医を確保しておくことも、安心した在宅生活のために重要です。医療法人鳳應会では訪問診療にも対応しておりますので、お気軽にご相談ください。

まとめ

本記事では、診療所と病院の役割の違い、かかりつけ医の重要性、受診の適切な流れについて詳しくお伝えしてきました。要点を以下に整理します。

• 診療所（クリニック）は19床以下の医療機関、病院は20床以上の医療機関と医療法で定義されており、それぞれ担うべき役割が異なります。
• 日常的な健康管理・慢性疾患・軽症〜中等症の疾患はまず診療所（かかりつけ医）へ。専門的検査・手術・入院が必要な場合に病院を活用するのが基本的な受診の流れです。
• かかりつけ医との長期的な関係は、医療の質と安全性を高めるうえで重要です。通いやすさ・コミュニケーションのしやすさ・連携体制を基準に選びましょう。
• 紹介状なしで大病院を受診した場合、7,000円以上の選定療養費（全額自己負担）がかかるため、まずかかりつけ医への相談が経済的にも合理的です。
• 緊急性の高い症状がある場合は迷わず119番・救急病院を利用し、迷ったときは北海道「#7119」に相談しましょう。
• 精神科・メンタルヘルスも、気になる段階で地域のクリニックへ気軽に相談することが早期回復につながります。

医療法人鳳應会は、精神科・訪問診療・在宅医療・産業医・オンライン診療など多様な医療サービスを通じて、北海道・札幌・小樽の地域医療を支えています。「どこに相談すればよいかわからない」「かかりつけ医を探している」「在宅医療について聞きたい」など、どんなことでもお気軽にご連絡ください。あなたとあなたの大切な人の「人生を支え抜く」医療を、私たちと一緒に考えていきましょう。